作業療法士の将来

作業療法士の将来は、高齢化社会が進んだことで、変化している。日本作業療法協会資料によれば、2006年3月時点で、約6割の作業療法士が病院・診療所などの医療機関に勤務しているが、今後は介護老人保健施設、訪問看護・訪問リハビリテーションなどの医療福祉中間施設や老人福祉施設といった福祉施設での活躍が期待される。

介護保険3施設で活躍

介護保険制度におけるリハビリテーションは、医療における急性期、回復期化対応を受けて、維持期リハビリテーションの役割を担う。日本作業療法士協会によれば、2007年9月現在、介護保険3施設（介護老人保健施設＜老健＞、介護老人福祉施設、介護療養型医療施設）で活躍する作業療法士は、協会会員の約2割強を占めているという。中でも介護老人保健施設（老健）は、作業療法士と理学療法士などの配置が義務つけられており、入所は100床に作業療法士1人、通所リハは、20人に対して0.2人となっている。今後は維持期リハビリテーションの質の向上から、作業療法士の配置基準の引き上げが望まれている。

内部障害リハへの配置

2006年度の診療報酬改定で、内部障害リハ（呼吸器リハ、心大血管疾患リハ）における作業療法士の配置が施設基準から除かれていた。しかし2008年度の診療報酬改定で、呼吸器リハにおいて作業療法士の配置が認められた。そこで日本作業療法士協会では、現在配置からはずれている心大血管疾患リハの配置が、2010年改正で配置が認められるよう努めていくという。